レバノンでの人探し！成功事例から学ぶ調査のコツ

当事務所では、これまでレバノンでの人探しをはじめとする、海外の人探し調査を数多く手がけてきました。

恋人同士の問題から家族関係、さらにはビジネス上のトラブルまで、さまざまな事情で依頼を受けています。

レバノンの法律や文化を熟知したスタッフが、あなたの大切な方の所在確認をしっかりサポートします。

相談やお見積もりは無料で対応していますので、安心してご連絡ください。

地中海沿いにあるレバノンは、日本の四国ほどの小さな国です。

首都ベイルートは「中東のパリ」と呼ばれることもあって、他の中東諸国とは少し雰囲気が違います。

古くからさまざまな民族や宗教の人たちが住んでいて、今でもその影響が色濃く残っています。

国土の大部分が山地なので、人が住んでいるエリアは海沿いや谷間部分に集中しているのが特徴的です。

公用語はアラビア語ですが、フランス統治時代の名残でフランス語を話す人も多く、人によっては英語が通じます。

地方に行くと方言がきつく、現地に詳しい人でないと会話すら成り立たないこともあります。

何より特徴的なのは、家族や宗派の結びつきがとても強いことです。

レバノンは18の宗派が公式に認められていて、それぞれのコミュニティが独自の文化を保持しています。

この宗派社会の仕組みを理解していないと、人探し調査は行き詰まってしまいます。

外務省のデータによると、2023年時点でレバノンに住んでいる日本人は101人です。他の国と比べると驚くほど少ない数字です。

（参照：外務省）

しかもその多くは、大使館で働く人や国際機関の職員、報道関係者といった特殊な職業の人たちです。

観光で訪れる日本人も、治安の問題でほとんどいないのが現状です。

つまり、レバノンで日本人を探すとなると、そもそも対象者がとても少ない上に、情報も限られているということになります。

住所や勤務先がはっきりしていればまだしも、曖昧な情報しかない場合は本当に困難です。

実際に当事務所が手がけたレバノンでの人探し事例をお伝えします。

正直なところ、どれも一筋縄ではいかない案件でしたが、最終的には無事解決できました。

留学経験のある男性からの依頼でした。

日本の大学で仲良くなったレバノン人の友人がいたのですが、卒業後帰国してから音信不通になってしまったそうです。

FacebookやInstagramのアカウントも見つからず、メールも返ってこない状態が数年続いていました。

現在の状況はほぼわかりませんが、幸いにも大学時代の詳しい情報を覚えていました。

出身地域や専攻分野、家族構成なども把握していたので、それを手がかりに調査を開始。

まず現地の協力者に頼んで、出身地域での聞き込みから始めました。

レバノンでは家族の結びつきが強いので、実家の周辺で情報を集めれば何かしら手がかりが得られることが多いのです。

案の定、近所の人から就職先の情報を得ることができ、そこから本人の現在の居場所まで辿り着きました。

調査開始から約2週間で連絡先が判明し、久しぶりの再会を果たすことができました。

国際恋愛のトラブルで、一刻も早く対象者を見つけて欲しいとのご依頼です。

日本人女性とレバノン人男性が交際していたのですが、男性が帰国後、3ヶ月間まったく連絡が取れなくなってしまいました。

住所も正確には把握していなかったので、手がかりはとても限られていました。

今回のようなケースでは、まず過去のやり取りから情報を拾い出すことから始めます。

写真に写っている風景や建物、会話の中で出てきた地名などを総合して、おおよその居住エリアを推定しました。

現地調査では、商店や近隣住民への聞き込みを慎重に行いました。

レバノンでは外国人との交際に対して家族が反対することも珍しくないので、デリケートな問題として扱う必要があったからです。

結果的に、家族の強い反対により一時的に地方の親戚の家に身を寄せていることが判明。

最終的には仲裁に入り、双方が納得できる形で解決することができました。

レバノンの治安状況は、非常に不安定で変動が大きいです。

長年の内戦の影響や、近隣諸国（とくにイスラエルとイラン、シリア）との関係、国内の宗派間の対立など、複雑な要因が絡み合っています。

外務省はレバノン全土に「レベル4：退避勧告」を発令し、次のように呼びかけています。

「どのような目的であれ、レバノンへの渡航は止めてください。また、既に滞在されている方は安全を確保した上で商用便が運航されている間に直ちに退避してください。」

（参照：外務省）

このような状況下での個人による人探しは、極めて危険であり、絶対に避けるべきです。

• 個人でレバノンへの渡航は生命に関わる危険を伴う
• 情勢不安や紛争地域では通信網の寸断や情報錯綜することが多い
• 外部の人間に対して警戒心が強く聞き込み調査は難しい
• 武装勢力やテロのリスクや犯罪組織の存在などから安全確保は難しい
• 不安定な情勢下では急な法律や規制の変更がある

レバノンでの人探しは個人の手に負える状況ではありません。

安全かつ確実に調査を進めるためには、専門の知識と現地ネットワークが必要不可欠です。

現在の状況を踏まえると、レバノンでの人探しは危険地域で調査経験を持つ探偵事務所に依頼することが、現実的で確実な選択肢です。

当事務所は、長い経験を活かして、レバノン特有の調査方法を作り上げています。

現地の調査員は全員、レバノンの文化や慣習を深く理解している人たちです。

また当事務所は、国際的なネットワークを形成し、調査の質や倫理基準の向上を目指す「WAD・CII」に加入しています。

WAD（World Association of Detectives）は、世界60ヵ国以上に加盟探偵を持つ国際組織です。

各国の法制度や慣習に精通した探偵ネットワークを構築。

レバノンでも、このネットワークを活かした調査が可能です。

レバノンのような政情不安定な国での調査では、このような国際的な協力体制が不可欠です。

現地の最新情報を共有し、安全で効果的な調査方法をしています。

CII（Council of International Investigators）は、厳しい審査基準をクリアした探偵事務所のみが加盟できる国際組織です。

調査力や倫理観、調査手法の合法性が保証された探偵のみが所属し、信頼性の高い調査が行われています。

レバノンの調査では、現地の法律を厳守しながら結果を出すことが求められます。

国際基準に基づいた調査手法により、依頼者に安心してお任せいただける体制を整えています。

レバノンでの人探し調査をする前に、よくある疑問と回答をお伝えします。

A.名前と大まかな居住地域がわかれば、調査を始めることは可能です。

出身地や職業、趣味、身体的特徴など、できるだけ詳しい情報があった方が確実です。

A.問題ありません。

当事務所のスタッフは全員日本語対応可能で、調査報告書もすべて日本語で作成します。

現地調査はアラビア語やフランス語に精通した専門スタッフが担当し、その結果を日本語に翻訳してお伝えします。

A.現地の治安情報は常にモニタリングしています。危険度が高まった場合は安全を最優先に調査方法を変更します。

遠隔地からの情報収集や万が一のときは調査を一時中断して情勢の安定を待つこともあります。

依頼者には常に最新の状況をお伝えし、今後の方針について相談させていただきます。