山岳・海難捜索調査関連記事

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公開日: 2021/10/01 最終更新日: 2021/09/28
山岳・海難捜索調査関連記事
 公開日: 2021/10/01 最終更新日: 2021/09/28

身近な人が山・海で遭難したら…

レジャーの定番といえば「山・海」。特に山については、「山ガール」といった言葉も定着するなど、登山へのハードルが下がってきている印象です。海でのレジャーも、海水浴だけではなく、サーフィン(ウインドサーフィンも含む)・サップ・シーカヤック・ダイビング・シュノーケリング・ヨット・水上バイクな多岐にわたるマリンスポーツが人気です。

しかしながら、これらは「自然」が相手であり、その危険性を十分理解した上で楽しむべきで、つい忘れがちな「身の安全」をおろそかにすると、遭難・水難など命の危険があることを肝に銘じるべきです。ここでは、身近な人(家族や親類・友人など)が遭難したらどうすべきか、ご紹介します。

目次│山岳・海難捜索相談窓口

山で遭難!「山岳捜索・探索」のリアル

こんなに危ない!軽い気持ちで「単独登山」

警察庁の調べによると、過去10年間の山岳での遭難発生状況は増加基調でしたが、ここ2年はコロナ禍による山小屋などの閉鎖の影響もあり、減少に転じました。

しかしながら、日常を取り戻しつつある中で、遭難者が再び増加することが予想されます。

このうち都道府県別で最も多いのが長野県で、次いで北海道、神奈川県の順で発生件数が多く、全国でおよそ年間3000人以上が山岳遭難により救助を要請しています。

これらの登山の目的別にみると、登山(ハイキング、トレッキング、ボルダリング、クライミング、スキー登山、沢登り、岩登りなど)が約76%と最も多く、ついで山菜採り・キノコ採りが約14%です。

また、その状況滅では、道迷いが約44%、次いで滑落が約15%、転倒が約14%に上ります。

年齢層別では、40歳以上が約78%を占め、加えて、60歳以上が全体の約半数に上ります。死者・行方不明者でみると、40歳以上が約92%、60歳以上が約73%を占めています。

「死」に直結する単独登山のリスク

以上に示した数字の中で、単独登山での遭難者の中で、死者・行方不明者が約16%を占めており、複数登山(2人以上)遭難者の死者・行方不明者の割合と比較すると約10%高い結果が出ています。

この原因としては、天候に関する判断不足や、不十分な装備、体力的に無理な計画を立てるなど、知識・経験・体力の不足が主要因とされます。

対策としては、気象条件や体力、技術、経験、体調など、登山者自身に見合った山を選択し、余裕のある日程、携行する装備、食料を用意し、安全な登山計画を立て、滑落などの可能性がある危険箇所や、トラブル発生時に途中から下山できるエスケープルートなどを事前に把握し、気候に合った服装や登山靴、ヘルメット、雨具、簡易テント、地図、コンパスなどの装備や、万が一、遭難した時に救助を呼ぶための通信機器(携帯電話、無線機など)の準備は必須です。

もしもの備え

なお、単独登山は、遭難時の対処が集団登山に比べて困難になることが多いことを念頭に置き、必ず「登山計画書・登山届」を提出することは必須です。

登山口のポストなどに提出する登山計画書・登山届は、遭難した際、都道府県警察、自治体、民間による山岳遭難救助・捜索活動を行う組織やボランティア団体などによる捜索救助の手掛かりとなるほか、家族や職場などと情報共有することで、計画に不備がないか事前に確認できます。

海で遭難!海水浴、マリンスポーツではこんな危険も

河川では子供が犠牲になるケースが目立つ

警察庁の調べでは、海難事故遭遇の発生件数は、毎年1400件前後で推移し、水難者はのべ約1600人を超えています。死者・行方不明者を出した深刻な事故の発生場所別は海が約57%、河川が約36%で、特に、河川では子どもが水難事故に遭うケースが目立ちます。

このうち都道府県別で最も多いのが沖縄県で、次いで東京都、千葉県、静岡県、長崎県で多くなっています。

水難者を年齢層別にみると、18歳以上65歳未満が約半数、65歳以上が約35%、18歳未満の子どもが約12%です。子どもの水難事故による死者・行方不明者については、河川が約64%で、その大半が水遊びの事故でした。

成人では「釣り」「マリンスポーツ」中の事故が多発!飲酒はもってのほか!

成人が、海、または河川で水難事故に遭遇するケースで最も多いのが「釣り」で、そのほとんどが「単独行動」で「ライフジャケット未着用」での「海中転落」であることが、海上保安庁の調査で分かっています。

また、海水浴やマリンスポーツ中に水難事故に遭うケースでは、その約6割が、監視員やライフセーバーのいない「海水浴場以外(遊泳禁止海域含む)」であり、またその多くが飲酒していたことが分かっており、海上保安庁が注意を呼び掛ける事態となっています。

加えて、マリンスポーツの多様化によって、様々な海や河川での遊び方の選択肢が増えている反面、事故も増加・複雑化しており、海難事故も多くなってくると予想されます。

遭難したら?知っておきたい「SOS」

もし山で遭難したら

山で遭難事故に遭遇したら、まずは警察や消防、そして民間団体(救助会社・救助ボランティアなど)が捜索や探索、および救助にあたります。

警察から出動するのは「山岳警備隊」、消防から出動するのは「「山岳救助隊」といいます。

また、民間の救助団体は、その地域の山岳会や消防団員によって構成され、さらに、大規模な捜索・探索が必要とあれば、特別救助隊である「レスキュー隊」や自衛隊が救助にあたることもあります。

一般的に、山岳遭難事故で捜索・探索を要請する際は、主に警察が指揮を取るため、110番し、加えて、山小屋へも連絡した方が救助がスムーズに進む可能性が高まります。

警察や消防が出動した場合、基本的に救助費用はかかりませんが、民間の救助隊に救出された場合は、救助隊の実費(一人当たり1日約2万円から約5万円)や保険料、さらに、空からのヘリコプターで捜索・探索した場合は、およその相場で1時間あたり50万~80万円ほどの費用がかかります。

もし海で遭難したら

海で遭難事故に遭遇したら、まずは海上保安庁(118番)へ救助を要請しましょう。国境警備のみならず、海難事故やその捜索・探索・救助も海上保安庁の大きな役目です。

また、海難事故の連絡を受けて出動する民間のボランティア団体「公益社団法人日本水難救済会洋上救急センター=マリン・レスキュー・ジャパン(http://www.mrj.or.jp/)」があります。

同団体は救助員をいつでも出動させるべく、ボランティアによって運営されています。

海上保安庁や公益社団法人日本水難救済会洋上救急センターに捜索・探索・救助を要請した場合、基本的に費用は請求されませんが、救済会の洋上救急制度(医療を受けるために医療従事者を現場に派遣する費用、および医療機関へ搬送した場合)を利用すれば、船主等負担金(医師の手当、代診費用、危険手当など)、もし医師と看護師の2人を派遣してもらった場合、1日あたり約22万円。

加えて、公益社団法人日本水難救済会への事業協力金(1件あたり10万円)の費用がかかります。

大事な人を失わないために

相手が「自然」である以上“想定外”は起こり得る

海や山へのレジャーでは、どんな事故に遭遇するか分かりませんし、どんな準備をしていても、相手が「自然」である以上、常に“想定外”の事態は起こり得るものです。

事故に遭った際、捜索・探索・救助を求めた場合、その費用よりも、大切な人の「命」を優先させるべきでしょう。

一般的に、遭難者の生存リミット(食料などがない場合)は「72時間」ともいわれています。遭難事故に遭遇したことがわかったら、一刻も早い対応が求められるのです。

地上・空からの捜索・探索にも対応

当社では、探偵会社としては初めて、警察や消防、民間救助団体(救助会社・ボランティア含む)とも連携し、地上のみならず、ドローンを使った捜索・探索活動を行い、救出・救助へとつなげています。

ご家族からのご依頼と情報提供を受け、探偵会社としての独特のノウハウで有力な情報をもとに捜索します。

大事な人が海や山などで遭難した場合、1%でも生存確率を上げたいとお考えでしたら山岳捜索・人探し調査・ドローン捜索調査の専門家であるファミリー調査事務所にご相談下さい。

山岳・海難捜索の依頼方法

お住まいの場所や電車移動が不安・コロナウィルス対策で相談ルームまで来られない方のために、人探し・行方調査専門窓口では出張相談を実施しております。初めての探偵依頼に関するお悩みや不安などを、直接相談してみませんか?

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