当事務所は、世界中の中でも人探し調査が難しいと知られる、ルーマニアでの実績があります。
ルーマニアは日本から遠いだけでなく、言葉の壁や文化の違いから個人での調査が困難な地域のひとつです。
現地の文化や法律に精通した専門チームが、大切な人を見つけ出すサポートをします。ご相談やお見積りは無料ですので、お気軽にお問い合わせください。
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ルーマニアと聞いて、ドラキュラを思い浮かべる人も多いでしょう。
確かにトランシルヴァニア地方は有名ですが、実際に住んでいる人たちの生活は、私たちが想像するよりもずっと現代的です。
ただ、人探しという観点で見ると、いくつか知っておいた方がいいことがあります。
ルーマニアの国土面積は約238,400平方キロメートルととても広く、北はウクライナ、南はブルガリア、西はハンガリー、東はモルドバと国境を接しています。
山あり谷ありの地形で、日本のように指揮がはっきりとした国です。
ルーマニアは日本から離れていることもあり、日本人の在住者はあまり多くはありません。
外務省のデータを見ると、2024年の時点で378人と報告しています。ルーマニアの人口は2023年の時点で約1,906万人なので、在住する日本人はほんの一握りです。
（参照：外務省）
在留邦人の多くは、企業の駐在員や研究者、国際協力の関係者です。つまり、日本人を探そうと思っても、情報源がほとんどありません。
2025年4月の時点で、外務省によるルーマニア全土の危険度は「レベル0」としています。
（参照：外務省）
東西南北を他国に囲まれ、黒海に面するルーマニアはアクセスの良さからたくさんの観光客が訪れています。
さまざまな人種が訪問するため、昼夜安全に過ごせるという保証はありません。
少なからず強盗や誘拐といった犯罪は起きているため、長期滞在や観光で訪れるときは油断大敵です。
当事務所ではこれまでに、ルーマニア関連の人探しをいくつか手がけてきました。
その中から、とくに印象に残っている事例を紹介します。
日本で知り合ったルーマニア人男性と真剣に付き合っていたのに、彼が一時帰国してから音信不通になってしまったというケースです。
「最初は忙しいのかと思っていたけれど、あまりにも連絡がないので心配になって…」と、安否を心配されていました。
調査の結果、対象者はすでに現地に家族がいることが分かりました。辛い現実でしたが、彼女にとっては前に進むきっかけになったようです。
会社経営者からの依頼相談です。
長年取引していたルーマニアの会社の担当者と急に連絡が取れなくなり、会社の電話も不通になってしまったそうです。
「このままでは取引先に迷惑をかけてしまう」と、本当に困った様子でした。
調べてみると、その会社は経営難で実質的に営業を停止していました。新しい連絡先を見つけることで、なんとか問題を解決できました。
子どもの頃にルーマニアに住んでいた方が、当時の友人と再会したいという依頼です。
「あの時の友達は今、どうしているんだろう。もう一度会って話がしたい」という純粋な気持ちでした。
限られた手がかりから調査を進めて、対象者の現在の住所を見つけることができました。
無事に再会が実現。2人が笑顔で並んでいる写真を見せてもらったときは、当事務所のスタッフたち一同が心温まりました。
「探偵に頼む前に、自分でできることはないか？」そう考える人も多いでしょう。
もちろん、やってみる価値はあります。まずは、手持ちの情報を整理することから始めましょう。
どんな小さなことでも書き出してみてください。
SNSで検索してみるのもひとつの方法です。FacebookやInstagramなど、国際的なプラットフォームなら見つかる可能性もあります。
ただし、現実的に考えると、個人でできることは限られています。
ルーマニアを訪れた人ならわかりますが、言葉の壁は想像以上に高いです。
国民の約90％が公用語である「ルーマニア語」を話します。ルーマニア語ができなければ、現地の人とのやり取りは困難です。
Google翻訳があるとはいえ、微妙なニュアンスや文化的な背景は伝わりません。
また、英語が通じないケースが多いので、年配の方や地方の人たちに聞き込み調査をしても、現地の言葉ができないと話がほぼ通じません。
さらに、家族との結びつきが強い文化があるため、外部の人間に対して最初は警戒されることが多いのも特徴です。
現地の法律や慣習を理解していないと、思わぬトラブルに巻き込まれる可能性もあります。
当事務所がルーマニアでの調査を行う場合、現地の協力者とのネットワークを活用します。
言葉の問題はもちろん、文化的な違いも理解した上で調査を進められるのが強みです。
特に、WAD（世界探偵協会）やCII（国際調査協会）といった国際的な組織に加盟していることで、信頼できる現地パートナーと連携できます。
これは、個人では絶対に真似できない部分です。
法的な制約についても、現地の法律に詳しい専門家がサポートします。プライバシーの問題や調査方法の適法性など、素人では判断が難しい部分もカバーできます。
各国の法制度や文化事情に精通した調査員との連携により、海外人探し調査において圧倒的な情報収集力を発揮します。
現地の公的機関とのパイプや独自の調査ルートを活用することで、個人ではできない情報源へのアクセスが可能となり、調査の成功率を大幅に向上させることができます。
CIIは、調査能力・実績・倫理観において、厳格な審査基準をクリアした探偵事務所のみが加盟を許可される権威ある組織です。
この加盟は高い調査品質と信頼性の証であり、海外人探し調査においても最高水準のサービス提供を保証します。
ルーマニアの人探し相談でよくある質問をまとめました。
A.調査の内容や期間によって違います。
相談は無料で対応しているので、ヒアリング後に見積書を作成します。
A.調査中に定期的に報告しています。
最終的な報告書も提供するので、不透明な部分がないようにしっかりサポートします。
A: はい、調査可能です。
ただし、難易度が上がるため、より多くの情報源や期間が必要になります。
監修者・執筆者 / 山内
1977年生まれ。趣味は筋トレで現在でも現場に出るほど負けん気が強いタイプ。得意なジャンルは、嫌がらせやストーカーの撃退や対人トラブル。監修者・執筆者一覧へ
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